SNS＝第2のWebサイト！ インバウンド戦略はSNS運用から

新聞・TVなど各メディアでも取り上げられ、日に日に浸透してきている「インバウンド(Inbound)」という概念。
耳にしたことがある方はもちろん、実際にすでにインバウンドに関連した事業に携わっている方も多いかと思います。

今回は、インバウンド戦略に欠かせないSNS運用について、ご紹介していきたいと思います。

インバウンドとは？

改めて簡単にご説明いたしますと、
「インバウンド(Inbound)」とは、訪日旅行、つまり海外の方が日本を訪れてくる旅行のことを一般的には指します。
これに対して、 日本国内から海外へ出かける旅行(まさに海外旅行ですね！) のことを「アウトバウンド(Outbound)」と呼びます。

日本各地どこにいても、海外からの観光客を見ない日は本当になくなりつつあります。
実際、2016年の訪日客数は、過去最多の2,403万9,000人となった結果を受け、日本政府は東京オリンピックが開催される2020年には4,000万人目標、2030年には6,000万人目標を掲げております。
訪日客数の増加は、海外から日本への注目度が本当に高まっている指標の一つであると言えるのではないでしょうか。

企業にとってのSNSとは？

Facebook、Instagram、TwitterをはじめとしたSNSは、今やコミュニケーションツールとして、必要不可欠となっております。
ネット環境さえ整っていれば、日本国内はもちろん、ボーダーレスで海外にいる人とも、24時間365日いつでも連絡を取ることができる本当に素晴らしい時代です。
各SNSともに、世界的にユーザー数の増加と共に、企業ページの開設も伸びており、個人・企業ともに、SNSが実生活に根付いていることがうかがえます。

ではなぜ企業はSNS上でビジネスページを開設しているのでしょうか。
それは、「SNS＝第2のWebサイト」であり、つまり、企業にとって、「マーケティング(認知度向上)」と「ブランディング(ブランドイメージ向上)」双方に効果的なアプローチが可能なものであるからです。
また、SNSを通じて、国内にいながら、海外のあらゆる地域の「生の声」を拾うことができるため、リサーチング(市場調査)としても大いに役立ちます。

では、実際に、どのような記事が効果的かいくつかご紹介したいと思います。

◆CASE 1

企業名：ユニクロ
ターゲット：台湾
親日として知られる台湾に向け、「日本で人気のニットコーディネート紹介」を行うことで、商品イメージを膨らませることができています。

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◆CASE 2

企業名：PEACH JOHN
ターゲット：香港
乳がんの世界規模啓発キャンペーンとして知られる「ピンクリボン」にちなみ、全店舗で募金活動を行う告知をすることで、企業としての社会貢献をPRできています。

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◆CASE 3

企業名：KUMON
ターゲット：イギリス
週末にショッピングモールでブースイベントを開催し、無料トライアルレッスンを実施する告知を投稿することで、来客を促しています。

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「SNS＝第2のWebサイト」として確立させるためには、ブランド公式アカウントとしての方向性を定め、長期スパンで継続的にこまめに情報発信を行うことが、成功のカギだと言えます。

海外の一般ユーザーにとって、SNSとは？

さて、皆さまが、国内外問わず旅行に行かれる際、事前にネットを使って下調べをする方が多いと思います。
海外の方も同様です。

また、今や、スマートフォン１台で、ほとんどのことが事足りる時代です。
ただ情報取集するのみならず、ユーザーが実際に気軽に企業にお問合せなど様々な理由で連絡を取れるプラットフォームがとても重要になってきております。
「SNS＝第2のWebサイト」と言われる所以はここにもあるのです。
日本企業が海外への進出を検討する際、まずは海外への認知度を高めるためにも、SNSは必須のツールなのです。

数あるSNSの中でも、インバウンドには何が有効？

結論から申し上げますと、相対的に見て、Facebookがもっともコストパフォーマンスが高いツールであると言えます。*
（*国家規制により、Facebookが見られない中国本土は除きます。ちなみに、中国では、Weibo (微博) が主流です。）

アメリカ発祥のFacebookは、皆さまもご存知の通り、圧倒的なユーザー数を誇る世界最大のSNSです。
2017年6月末には、Facebookの月間アクティブユーザー(MAU)が世界で20億人突破したニュースは、記憶に新しい方もいらっしゃるのではないでしょうか。

巨大なユーザー数を保有している他、実名登録制というFacebookの特異性から、効果が見込まれるユーザーに対して、正確性の高いターゲッティング広告が可能であること、また、いいね！やシェアといった高い拡散性は新聞や雑誌などを優に超えるリーチ数をより低い単価で獲得できるため、突出して費用対効果が優れていると言えます。

企業が注力したい商材、さらに海外の中でも特にターゲットとしたい国や地域、年齢層、属性、趣味嗜好などによって、手法は千差万別です。
フルスピードまでぜひお気軽にご相談くださいませ。
これまで様々な業界の運用に携わってきたインバウントSNS専門担当者が全力でサポートいたします！